現在、HPを通した受注が最も多く47%を占める。さらに今後も増える見通し。
同社はHPを通した情報提供サービスなどを充実させて利便性を高め、利用を誘導する計画。具体的には、顧客が品切れの商品を注文した場合はすぐに代替商品を紹介したり、前回購入したものと照らし合わせて新作を提案したりする機能を開発中という。
インターネットを扱えない顧客には、電話を受けた係員が代わりにHPを操作するなどの対応を検討する。
HPの機能充実に伴い、書店などで販売しているカタログの発行回数や部数の減少も視野に入れているという。矢崎和彦社長は「顧客同士の意見交換など、HP上でしかできないことも多い」としている。
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